有権者は選挙のさいどれほどネット上の情報を考慮するのか。

その調査結果の一つがネット上に流れていました。
これによると、3割の方がネット情報を参考にすると指摘しています。

10人に3人です。

多いんだか少ないんだかよくわかりにくいところではありますが、これは「参考にしている」8.2%と、「多少は参考にしている」21.9%を足した数字です。

例えば、多少と言う時は…

「選挙でネットとかチェックする?」
「多少ね」

「(質問)選挙のときネット情報を見ますか」
「…(ヤフーニュースとか見てるから)多少は、はい」

というのも「多少」なので、とりあえずこれは除外しておくと、参考にしている人は8.2%になります。

他にもちょっと古いデータですが、東京都が2014年に実施した調査では投票した人の9.8%の人がネット上の情報を参考にしたと答えていることから、まあ大雑把に言えば投票する人の10人に1人はネット上の情報を意識していると考えてもよさそうです。

選挙は戸別訪問や電話作戦などの「地上戦」、テレビCMを代表的なものとして、ポスティングや新聞折り込み、街頭演説などの「空中戦」、そしてSNSやHP、最近はyoutubeなどの動画の展開による「サイバー戦」の3つの分野にどれほどの人、モノ、お金をつぎ込むのかが問われるものです。

国政選挙においてはドブ板と呼ばれる「地上戦」を基礎に、他の2つをいかに組み合わせ相乗効果をつくりあげていくかがキャンペーンの眼目になると思うのですが、殊、地方選挙ではほとんどがが「地上戦」の優劣で勝敗が決すると考えられています。

会って、目をあわせ、握手する、のが一番なわけです。

そのなかで、10人に1人が参考にすると言われる「サイバー選」にどれほどのリソースを割くべきなのか。割かないべきなのか。

それは、各候補者、各陣営によりさまざまな考え方があると思いますが、デジタルネイティブ世代といわれるわたしとしては、サイバー戦の可能性を信じてみたくなることがあります。

現実は甘くないわけですが…笑


新年から選挙の話題が多い気がしますが、亥年がそうさせるものと思いご容赦ください。

それでは、また。